葬儀を行うときに決めることは

火葬施設はたいていの場合選択する必要はない

葬儀を行う際には決めなければならないことがたくさんあります。大まかにわけると3種類あります。それは葬儀を行ってもらう葬儀業者、葬儀を行う場所、葬儀を行ったあとに遺体を火葬する火葬施設です。
火葬施設はたいていの場合、その地域にひとつしか対応している場所がありません。そのため、火葬場をどこにしようかと選択する必要がありません。また、多くの地域では火葬施設は自治体などの公的な機関によって管理運営されています。そのため、料金やサービス内容に関して安心して利用することができます。

必要不可欠な葬儀業者の選択

葬儀業者はご逝去の直後から火葬までの段取りに関しての手伝いを行ってくれる業者です。極端なことを言うのであれば、葬儀は葬儀業者を利用しなくても行うことができます。祭壇の用意や司会者の設定、さまざまな印刷物の用意や宗教者との打ち合わせ、遺体の搬送などは自身でも行うことができます。また棺や枕飾りの用意なども取り扱っている業者を知っているのであれば直接連絡をとれば注文することはできます。
しかし、そうした手配を個人で行える人はほとんどいないでしょう。そもそも葬儀の段取りや必要なものが何かなどを把握している人は少ないでしょう。
そのため、円滑に葬儀を進めていくために葬儀業者に依頼をすることは不可欠なのです。

葬儀を行う場所の種類は

以前は多くの葬儀は自宅で行われていました。集合住宅などの場合には地域の集会所や公民館などで葬儀を行っていました。また、寺院や教会などの宗教施設で葬儀を執り行うこともあるでしょう。しかし、現在では葬儀の多くは葬儀専門の式場で行うことが一般的になってきました。全国にある葬儀専門の式場の多くは民間の葬儀業者によって作られたものです。そうした式場というのは単純に式場を場所として貸し出している場合と、自社での葬儀を執り行う専門施設として扱っている場合があります。

葬儀業者ではなく、先に葬儀場所を決めるという選択も

葬儀業者によっては自社の葬儀式場を持っていないため葬儀式場を別で探さなければならない可能性もあります。
どんな葬儀業者を利用しても使用することができる葬儀式場として公営斎場があります。公営斎場は公的な施設であるため、宗旨宗派、企業などを問わず利用することができる施設です。もちろん利用するにあたっての規則は設定されていますが、一般的な利用であれば問題なく使用することができます。